株式会社Mobility Technologies（以下、MoT）は、社員自らが働き方を選べる環境を整え、生産性向上や優秀な人材の採用強化につなげていきたいと考えています。

2022年7月より開発系職種を対象として開始した、社員が全国どこの居住地からでも勤務できる「オフィスフリー制度」もその一つ。今回は、制度の概要を紹介するとともに、実際に制度を利用したエンジニアの諏訪村と、データアナリストの石川に話を聞いてみました。

日本全国が対象！「オフィスフリー制度」とは

まずは「オフィスフリー制度」について簡単に説明します。
これはエンジニア、プロダクトマネージャー、デザイナーを中心とした開発系職種を対象とした制度で、本人が希望すれば北海道から沖縄まで日本全国どこに住んでいても勤務可能になりました。原則として出社の必要性はなく、出社が必要になった場合には「出張」とみなして、交通費・宿泊費など各種経費の申請が可能です。

以前は出社を前提に住まいを選択しなければなりませんでしたが、その制限がなくなりました。より幅広い選択肢の中から、それぞれのライフスタイルに合わせた働き方が選べるようになったんです！また、採用活動においても居住地域に左右されずに優秀な開発系人材の採用を促進していくことができるようになりました。

なぜこのような制度が生まれたのか―。
取締役であり開発本部 本部長の惠良は、「コロナ禍によって一気にリモートワークが浸透し、開発者のライフスタイルに合わせた働き方ができるようになったりウェルビーイングの向上につながり、その結果、生産性向上やパフォーマンス発揮となって表れている」と話しています。MoTでは「オフィスフリー制度」の導入によって、あらゆる場所で働く社員が同じプロダクトに参加するという“新しい開発スタイル”に積極的に取り組んでいます。

オフィスフリー制度で、人生の充実度が上がった

次に「オフィスフリー制度」を使った2人の社員にインタビュー。地方に住みながら業務遂行している石川（岡山在住）と諏訪村（熱海在住）にどのような経緯で地方への引っ越しを決めたのか。“仕事と共に大事にしたかったもの”についても聞いてみました。

話を聞いたのは…

——お二人が東京を離れるきっかけは何だったのでしょうか。

石川：一番は結婚のタイミングです。私は岡山、妻は兵庫の出身で、二人とも「いつかは地元で暮らしたいね」という話は出ていたんです。なぜ地元で？と聞かれると、そこは結構シンプルな理由で、僕は生まれ育った街の雰囲気が好きなんです。幼い頃から変わらない風景とそこに集う昔ながらの友人と過ごす時間をとても大事に思っていましたし、父や母の世代を見ても今でも幼なじみと楽しい付き合いをしていて、自分もそうありたいな…と感じていましたね。

ただ結婚した時はMoTに勤め始めて1年も経っていない頃で、妻も東京で仕事をしていましたから、地元に戻るのは5年～10年ぐらい先のイメージでいました。少し先の未来の話、と言ったらいいでしょうか。けれどそこから妻が転職を考え始めて、社内では「オフィスフリー制度」ができて、「あれ…もしかして行ける？」「今がそのタイミングなのかも…」と思うようになり、妻と相談して地元に帰ろうと決めました。

諏訪村：私も妻も熱海が地元になるのですが、石川さんとは少し違っていて最初は地元に帰ろうという気持ちはほとんどなかったんです。ただ海を見ながら育ってきたので、海の近くで生活できたら…ぐらいの感覚で。大きなきっかけになったのは、妻の退職です。その頃に引っ越しも考えていて「東京にこだわらなくてもいいのでは…」という気持ちが強くなりました。そして、いろいろな場所を検討していく中で、出社するとしてもそこまで負担が大きくない距離、両親が近くにいる場所…そんな理由から熱海に移住を決めたんです。

——そうだったんですね。移住してみて、仕事をする上での不具合は何かありましたか？

諏訪村：全くないですね（笑）。引越しする以前から、すでにリモートワークの環境が出来上がっていましたからやりづらさは感じませんでした。

石川：同じくです（笑）。ただ東京を離れて注意しないといけないなと思ったことがあって。それはタクシーの利用頻度です。東京に住んでいたときは、日常的にタクシーを利用していましたが、岡山に来てからの移動は基本的に自家用車になるので、タクシーに乗る機会が激減しました。データアナリストはユーザー目線でデータ分析していく仕事になるので、そこは意識的に東京の情報をキャッチアップしていかないといけないと感じていますね。

諏訪村：確かにそれはありますね。あと、逆に良かったなと思うのは「採用における強み」が増えた点です。これまでだと面接でとても優秀な方に出会えたとしても、その方が地方にお住まいだと採用まではなかなか難しかった。出社になった場合どう対応するのか？現実的じゃないよね…と選考が進まなかったケースもあったんです。けれど、「オフィスフリー制度」があれば住まい関係なく優秀な人材と働くことが可能です。採用の幅が広がったのは、MoTにとっては大きなメリットになると思っていますね。

——「オフィスフリー制度」で得られたものは？

石川：いつかは地元に帰りたいと思いながらも、仕事を考えるとそれは難しくて。地元に帰るなら、MoTを退職するしかないよな、これからも続けていきたいデータ分析の仕事が岡山にあるのかな、独立するしかないのかな…と、どんどん難易度が上がっていく。だから、自然と自分のライフとキャリアをどうしても切り離して考えないといけない状況にあったように思うんです。

でも今回の「オフィスフリー制度」の導入によって、切り分けずに一緒に考えられるようになったと感じています。自分の人生で大事にしたいことと、仕事で頑張りたいことを融合できた、そんな風に思っていますね。

諏訪村：確かに自分にとっての「充実した人生」が考えやすくなる制度なのかもしれないです。私は海の近くに住みたいという願いが叶いましたから、家の窓から海が見えると嬉しい気持ちになります。今日の海の色は濃い青だなぁとか、白いなぁとか。波の音を聞きながら暮らす時間を存分に満喫しています。

——本日はありがとうございました！

まとめ

ここ数年でコロナ禍によってリモートワークは浸透し、自宅やカフェなど場所に制限されず働くことが可能になりました。けれど「住まい」に関しては、“いつでもオフィスに通える範囲内”という制限があり、たとえば東京オフィスの社員が地方に移住することは現実的ではありませんでした。

今回「オフィスフリー制度」を活用し地方移住を決めた社員の話を聞いて感じたのは、それぞれの「ライフ設計」と「キャリア設計」を分けて考えなくて良いということです。諏訪村や石川のように、仕事とともに大事にしたいことがある、ライフステージの変化によって勤務の形を変えたいと思う社員も多くいるはずです。MoTでは、今後も社員一人ひとりがパフォーマンスを発揮できる環境や場所を自ら柔軟に選べるよう引き続き取り組みを推進していきます。

※掲載内容は2022年12月時点の情報です。

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